中小企業にもテレワークは必要？最適な方式は？

中小企業にもテレワークは必要？最適な方式は？

働き方改革は大企業だけでなく、中小企業にとっても大きなテーマとなっています。優秀な人材を確保するため、従業員の働きやすさや満足度を向上させるため、さまざまな理由によってテレワークの普及が進んでいます。東京商工リサーチの調査を総務省がまとめたデータによれば、中小企業における企業のテレワーク実施率は1回目の緊急事態宣言時には14.1％から51.2％へと上昇。その後、緊急事態宣言解除後には低下するものの、2回目の緊急事態宣言時には33.0％に再上昇しています。

企業のテレワーク実施率（東京商工リサーチによる「新型コロナウイルスに関するアンケート」調査（第2～6、8、10、14回）をもとに総務省が作成したデータ）
（出典）『令和３年版情報通信白書』（総務省）

一言にテレワークといっても、さまざまな方式があります（総務省による「テレワーク方式の特性比較」）。それぞれ、メリット・デメリットがあるので、これからテレワークを実施する企業においては、まずは自社に最適な方式を見極める必要があります。

テレワーク方式の特性比較
（出典）2021年5月31日『テレワークセキュリティガイドライン（第5版）』（総務省）

システム投資が難しい中小企業にとっては、「スタンドアロン方式」（社内ネットワークに接続せずテレワークする方法）が有効となります。

ただし、現実的にネットワークに全く接続せずに業務を行うことも難しいため、ジャスミーとして推奨したいのは、スタンドアロン形のようにネットワーク接続は制限しながらも、メールやチャットなど一部のクラウドサービスの利用を許容する、新たな方式です。

前述の総務省のテレワークセキュリティガイドラインに合わせて例えるならば、“インターネット接続型スタンドアロン方式“のようなものとなります。後述されるJasmy Secure PCの機能を活用し、実現することが可能です。